
マレーシアから訪日される人が増えてるのを知ってましたか?2024年動向はこちら
はじめに
日本政府観光局(JNTO)の発表によると、2024年のマレーシアからの訪日外客数は50万6,800人と、前年数の41万5,712人から大幅増となりました。本稿では、この訪日客数増加の背景や、マレーシアからの観光客増加がもたらす影響などについて、詳細に分析していきます。
マレーシアから日本への旅行者が増加中!2024年最新動向を徹底解説
近年、マレーシアから日本への旅行者が増加傾向にあります。 2024年もその傾向は継続しており、多くのマレーシア人が日本の魅力を満喫しています。前述に訪日外客数が数的に増えていることを説明いたしましたが、来られる客数だけでみるとASEAN6か国の順位では依然としてタイが多いです。
ただ伸び率でみた場合には、マレーシアが前年比21.9%でフィリピンに次いでの増加率です。コロナ禍以降で回復し、2024年も伸び率も大きいマレーシアですが、まだ3,400万人の国民が暮らしていると考えるとまだまだ伸びしろがある市場です。
訪日マレーシア人増加の背景
マレーシアからの訪日客が増加している背景には、いくつかの要因が考えられます。
- 日本への観光誘致活動
日本政府や自治体、旅行会社などマレーシアをはじめとする東南アジアへの観光客誘致に力を入れており、LCC就航支援やビザ取得手続きの簡素化やオンライン申請の導入など、ビザ取得がより便利になったことも、訪日客増加の一因となっています - 円安の影響
2022年より日本の円安が進んだことで、海外からの訪日旅行者にとって旅行費用(交通・宿泊・飲食・お土産)がよりお得になったことが大きな要因の一つです。特に富裕層による旅行先でのちょっとリッチな体験プラン(コト消費)が増えたこともあり、円安が与えた影響として考えられる要因となっています。 - 日本文化への関心の高まり
日本のアニメ、マンガ、ドラマ、そして食文化など、日本文化への関心の高まりが、マレーシアにおける日本への旅行意欲を刺激しています。※こちらについては、また別コラムにて記載しますので公開をお待ちください。 - SNSの影響
SNSを通じた日本旅行の魅力の発信が、若年層を中心に旅行意欲を掻き立てています。インフルエンサーによる旅行記や、美しい写真がシェアされることで、日本への憧れが強まっていると考えられます。
上記以外でも、東南アジアからの旅客増加にはどの国に対しても共通した要因が強まっていると考えられます。
2024年の訪日マレーシア人の特徴にみる動向
マレーシアからの観光客増加は、日本経済に多大な貢献をもたらしています。では2024年でみたときにどのような特徴がみられるでしょうか?
- 個人旅行が多い
団体旅行よりも個人旅行を好む傾向があります。ファミリー旅行は別として、次に出てくる要因にもあるのですがリピーターが多いことで既に日本を訪れたことを聞いてと旅行予約サイト、オンライン旅行代理店(OTA)をうまく利用することにも慣れています。自分たちで計画をたてて、旅行ルートも探すことが増えています。 - リピーターが多い
一度日本を訪れた人のリピート率が高い傾向があります。数にして約半数ともいわれており、なかでも20~30歳世代が増加傾向。これは友人と、カップルや夫婦で訪れる人が多いことが要因としてあり、それ以外にも日本に住む友人に会いにいくなども起因しています。あとは日本の移り変わる四季の風景への関心も高く、春に桜を見たので次は冬の雪景色と体験を楽しもうと計画的に旅行先を考える人も多いです。 - 地方都市への関心が高い
利便性が高くインフラが整っている東京や大阪などの大都市は訪問するが、地方都市への関心も高まっています。特に四季によっての影響が強く、春は桜や芝桜を楽しめる名所、夏は草原やラベンダーのある涼めれる地域、秋はもちろん自然の紅葉と歴史文化財との写真が残せるところ、冬は銀世界をアクティビティとしても楽しめるリゾートを、皆さんが思い浮かべるいわゆるゴールデンルートを外した都市を自ら見つけることも最近のトレンドとしてあります。
今後の展望
2024年全体的にみても訪日客数は増加しています。特に東南アジアからの旅行者増加が目立っており、マレーシアもそのひとつで増加傾向が続くと予想されます。これは日本にとって大きなチャンスです。政府だけでなく企業や、小さなお店であってもマレーシア人観光客のニーズに応じた多様な観光コンテンツを開発し、誘致活動を強化していくことが重要です。
まとめ
マレーシアからの訪日客は増加傾向にあり、2025年もその傾向は継続しています。
日本政府の観光誘致活動や日本文化への関心、円安などが要因として2024年度はみられましたが、今後もマレーシアからの訪日客の増加が見込まれるため、多様なニーズに応じた観光コンテンツの開発が重要となるでしょう。